• HOME
  • ジムの開業で失敗する3つのパターンとは?必要な資格や資金もご紹介

ジムの開業で失敗する3つのパターンとは?必要な資格や資金もご紹介

テレワークの普及に伴い、通勤やオフィス内を移動する機会が少なくなり、運動不足を実感している人もいるのではないでしょうか。

新型コロナウイルスの影響によってジムへの需要は一時は失速したものの、身体の健康を保つための意識が高まっています。

このため、ジムを開業したいと考えている方も増えているでしょう。

本記事では、ジムの開業に必要な資格や資金について解説します。

ジムを開業する前に知っておくべきこと

ジムを開業する前には、様々なことを知っておく必要があります。

ここでは、ジムの種類や将来性についてご紹介します。

ジムには様々な種類がある

ジムには様々な種類があり、どの形態のジムを開業するか決める必要があります。

代表的なジムの種類は以下の通りです。

パーソナルジム

パーソナルジムとは、1人に対して専属のトレーナーが付くジムのことです。

トレーナーの提示した練習のメニューに沿って、トレーニングを行います。

食事管理などのサポートも受けられるため、包括的な健康状態の改善が可能です。

パーソナルジムは、ジムでトレーニングすることに慣れていない人が利用することが多いです。

フィットネスジム

フィットネスジムは、トレーニングジムだけでなく、室内プールやスタジオなどの施設を兼ね備えたジムです。

フリープランで会員登録をすれば、様々な運動を自由に行うことができることもあります。

フィットネスジムの中には、エアロビクスやボクササイズ、ヨガなどのブログラムを用意しているところもあります。

自由に運動したい方や、運動を楽しみたい方に人気があります。

ジムの将来性や需要について

新型コロナウイルスの影響により、フィットネス業界は一時失速したものの、ジムに対する需要は今後も高くなる可能性も考えられるでしょう。

テレワークの普及により、運動不足を実感する人が増えたことなど、将来的に、人々の健康志向は伸びていく可能性があるでしょう。

また、24時間営業のジムもあるなど、様々なニーズに合わせて、ジムの形態は多様化していくことが考えられます。

ポイント

・パーソナルジムとは、専属のトレーナーからサポートも受けられるジム。
・フィットネスジムには複数の施設があり、利用目的は様々である。
・ジムに対する需要は将来的にも拡大していく可能性が高い。

ジムを開業する際に必要なもの

ジムを開業する前に、どのような準備を行う必要があるのでしょうか。

ジムを開業するために必要なものをご紹介します。

信頼を獲得するための資格

ジムを開業する際に必須の資格はありません

様々な団体がトレーナーの資格を発行していますが、開業するために取得するのではなく、顧客の信頼を獲得するために取得する人が多いです。

資格があることで、トレーナーとしての実力が証明されるので、顧客は安心してサポートを受けられます。

さらに、資格はジムのアピールポイントとなるため、集客にも効果的です。

開業資金

開業するジムの種類によって必要な資金は大きく異なります。

例えば、総合的な施設を用意するフィットネスジムは、広いスペースが必要になり、テナントにかかるコストが極めて高いです。

また、プールがあるジムは水道代や清掃管理費なども考慮する必要があります。

コストを抑えやすいジムとしては、パーソナルジムが挙げられるでしょう。

フィットネスジムとは違い、トレーニングにフォーカスしているので、準備するべき設備等が限られます。

この記事でも解説中
会社設立プロ-プロが教える損しない会社設立...
1970.01.01
会社設立プロ-プロが教える損しない会社設立のすべて
https://keiei-support-plus-a.com/kaisha-setsuritsu/media/opening-funds/
このメディアは税理士法人経営サポート プラスアルファが運営しています。

開業に必要な届出

ジムをスタートするにあたって、開業の手続きを完了させる必要があります。

法人と個人事業主によって提出する書類が変わるので、どの形態でジムを開業させるか決めておきましょう。

個人事業主の場合は、開業届を税務署に提出し、法人の場合は、複数の書類が必要です。

法人設立の手続きや書類準備に不安や疑問を抱いている方は、会社設立の専門家を活用すると良いでしょう。

ポイント

・ジムを開業するのに資格は必要ないが、資格は信頼を獲得するために有効である。
・開業資金は、ジムの種類によって大きく異なる。
・法人と個人事業主によって提出する書類が変わるため、注意が必要である。

ジムの開業で失敗しやすい3つのパターン

ジムの開業を成功させるために、失敗しやすいパターンを把握しておきましょう。

ここでは、ジムの開業で失敗しやすい3つのパターンをご紹介します。

ターゲットの層が曖昧になっている

ターゲットが明確に定まっていないと、ニーズに合わせたサービス内容を提供できないだけでなく、効果のある集客を行うことができません。

例えば、仕事で忙しいビジネスマンをターゲットにする場合、24時間オープンのジムを開くことで、顧客の獲得が期待できます。

また、スマートフォンに親しみのある若い世代をターゲットに設定する場合は、インターネットを活用した集客が効果的です。

競合と差別化を図るためにも、明確にターゲットを決めるようにしましょう。

集客ができていない

効果的な集客ができておらず、潜在顧客にジムを認知してもらえずに、失敗してしまうパターンもあります。

新規顧客を獲得するために、ターゲットに合わせたマーケティング施策を実行することが大切です。

近年は、SNSやインターネットを使用した広告や宣伝が多く活用されています。

SNSやインターネットを活用することで、少ないコストで多くの人にリーチすることができます。

コストをかけすぎている

広告や設備費などにコストをかけすぎてしまい、十分な利益が得られないこともあります。

目標の売上を獲得できていたとしても、余計な出費が多いと利益率が悪くなってしまいます。

無駄な出費がないか、コストを抑えられる方法はないかなど、定期的に確認するようにして、コストの管理を徹底することが大切です。

ポイント

ターゲットが曖昧になっていると、効果のある集客を行うことができない。
・近年は、SNSやインターネットを利用した広告や宣伝が広く利用されている。
・コストをかけすぎると十分な利益が得られない可能性がある。

ジムを開業する際の4つのポイント

ここでは、ジムを開業する上での4つのポイントをご紹介します。

他のジムと差別化できる部分を作る

数多く存在するジムの中で、競合と差別化を図るために、独自のアピールポイントを作ることが大切です。

自分のジムにしかない部分を作ることで、効果的にアピールすることができます。

例えば、運動から食事、睡眠まで一貫したサポートを行うプログラムを用意したり、入会金を無料にしたりなど、競合と差別化する方法は様々です。

現在は顧客のニーズが多様化しているため、ターゲットに合わせたサービスを展開すると良いでしょう。

トレンドや市場を分析する

ジムを運営する上で重要なのが、トレンドや市場を分析することです。

フィットネス業界におけるニーズを理解することで、いち早くサービスに取り入れることができます。

実際に、コロナ禍でジムの利用者が一時的に激減したことを受けて、ソーシャルディスタンスを保てるように配置を工夫したり、完全予約制に切り替えたりした、ジムもあります。

競合の動向を探るだけでなく、アンケートなどで顧客の意見を直接ヒアリングするなどの方法も活用すると良いでしょう。

経営におけるコストを抑える

成果を上げるためには、経営におけるコストを抑える工夫をしましょう。

目標とする売上を獲得できていても、出費が多いと利益率が少なくなるため、出費が多い項目を見直して、コストの削減を目指すことが大切です。

例えば、人件費を抑えるために無人経営にするなどの方法もあります。

開業したジムの課題に合わせて、コスト面を改善していくことが大切です。

法人化を検討する

ジムを開業する際、個人事業主か法人かを選択できますが、法人化することで様々なメリットが得られます。

例えば、法人の方が顧客の信頼を得やすく、利用者の増加にも繋がりやすいでしょう。

また、一定の収益を獲得できるようなったら、法人は節税できる可能性が高いです。

法人の設立をサポートしている専門家を活用することで、スムーズに手続きを行うことができるでしょう。

ポイント

競合と差別化を図ることで、効果的にアピールすることができる。
・市場の分析やコストの管理などを行うことが大切である。
・法人化することで様々なメリットを得られる。

ジムの開業についてのご相談なら

ジムを開業するには、必須の資格がなく、資金を用意して手続きを完了することができれば、スタートできます。

しかし、開業をして順調に運営していくためには、資金繰りや他のジムとの差別化を図る必要があります。

また、将来的に事業の拡大を目指している方は、法人化すると良いでしょう。

法人化することで、社会的信用の向上や、節税効果など、様々なメリットを得られます。

開業や会社設立に関するサポートは、経営サポートプラスアルファにお任せください。

税理士法人の経営サポートプラスアルファは、会社設立の代行費用が0円であるだけでなく、自分で設立するよりも安く設立することが可能です。

提案方のサポートを行うため、設立に関することだけでなく、経営面での最適なアドバイスも行います。

24時間いつでもご相談を受け付けていますので、まずはお気軽にご相談ください。

記事監修者の情報

税理士法人
経営サポートプラスアルファ

代表税理士 高井亮成

保有資格:税理士・行政書士

税理士の専門学校を卒業後、会計事務所に入社。
その後、税理士法人に転職をして上場企業や売上高数十億円~数百億円規模の会計税務に携わる。

現在は税理士法人の代表税理士として起業・会社設立をする方の起業相談からその後の会計、決算、確定申告のサポートを行っている。