近年は自宅サロンを開業する人が増えてきています。
自宅サロンならばお店を借りてサロンを開業するよりも、低いハードルで開業できると考えられているのでしょう。
これから自宅サロンを開業したいと考えていても「具体的に何をすれば良いのか」と悩んでしまう人が大半のはずです。
今回は自宅サロンの開業について、開業できるサロンの種類や開業方法を説明します。
自宅サロンでは何が開業できるのか
自宅サロンでどのようなサービスを提供したいのかは人によるでしょう。
まずはどのようなお店であれば自宅サロンとして開業できるのかご紹介します。
ネイルサロン
自宅サロンの代表的な選択肢です。
比較的簡単に開業できるものであるため、これからネイルサロンを開業したいと考えてる人は多いでしょう。
ネイルサロンは仕入れるものが限られているため、スキルがあれば利益率が高いと考えられています。
利益を出すためには集客をしなければなりませんが、自宅サロンの開業はチャレンジしやすいものです。
エステサロン
エステは独立するにあたって自宅サロンの開業を選ぶ人が多いです。
お店を借りて開業する方法はありますが、そのようにすると初期投資が多くなってしまいます。
そのため、最低限度の投資で済ませるために自宅サロンを選択するのです。
ただ、エステサロンといえどもサービス内容は様々です。
必要なものも条件によって変化するため、自宅サロンの開業ならばハードルが低いとも言い切れません。
内容によっては自宅サロンでもハードルが高くなる可能性があります。
マッサージ系サロン
マッサージを全般的に行うサロンが人気です。
最近はマッサージ業界が非常に盛り上がっているため、自宅サロンを開業して独自路線を突き進む人がいます。
マッサージの内容も幅広くあり、提供するサービスによって準備しなければならないものは異なります。
特にマッサージに利用する機器に違いがあるため、その点も意識しておかなければなりません。
メンタル系サロン
まだまだ発展途上ではありますが、メンタル面をサポートするサロンもあります。
カウンセリングを実施するサロンや心地よい空間を作って精神状態を向上させるサービスなどが該当します。
メンタル系サロンは準備するものが少なく、自宅サロンでも開業しやすいものです。
ただ、カウンセリングの信用力を増すために心理療法士など持っておく方がベターなど、自分自身のスキル面で若干ハードルがあります。
自宅サロンで開業するメリット
お店ではなく自宅サロンを開業すると以下のメリットがあります。
- 初期投資を抑えやすい
- プライベートとの両立がしやすい
それぞれご説明します。
自宅サロンのメリット1：初期投資を抑えやすい
自宅をサロンとして利用することで初期費用を抑えやすくなります。
この点は自宅サロンを開業する一番のメリットだと考えてよいでしょう。
一般的にサロンを開業するとなると、開業するための物件を探さなければなりません。
物件が見つかると契約しなければなりませんが、敷金や礼金でまとまったお金が必要となります。
どうしても費用面の負担がかかってしまうのです。
それに対して自宅サロンを開業すれば、このような物件は必要なくなります。
必要に応じて自宅を改修する必要がありますが、改めて敷金や礼金を支払う必要はなくなり、初期投資は大きく下がります。
自宅サロンのメリット2：プライベートとの両立がしやすい
自宅をサロンとするため、出勤などに要する時間をあまり考慮しなくてよくなります。
サロンを開業する際は自宅からの距離なども考慮して物件を決める必要がありますが、自宅サロンならばそのようなことを気にする必要はありません。
出勤に時間をあまり要さないようになれば、プライベートとの両立がしやすくなります。
例えばギリギリまで自宅で家事をこなして、お客様が来るタイミングでサロンに向かうような働き方ができるのです。
離れた位置にサロンを開業する場合と比較すると、柔軟な働き方ができるようになります。
特に完全予約制の自宅サロンを開業すれば、プライベートとの両立がよりしやすくなります。
プライベートを重視すると売上などには影響が出ますが、自分らしい働き方ができる点ではメリットです。
自宅サロンを開業するデメリット
自宅サロンを開業すると以下のようなデメリットもあります。
- 商圏を自由に選べない
- 公私の区別がつきにくい
続いては自宅サロンを開業するデメリットについてもご説明します。
自宅サロンのデメリット1：商圏を自由に選べない
自宅をそのままサロンとして利用するため、商圏は自由に選べなくなります。
一般的にサロンを開業する際は、市場調査を行って売り上げが期待できる地域に出店をします。
事前調査が成功するかどうかのカギを握ると言っても過言ではないぐらいです。
それに対して自宅サロンの開業では、開業場所は自宅しかありません。
自宅に売り上げを立てられるほど人が来なければ、商売にならなくなってしまうのです。
ご説明したとおり自宅サロンの開業にはメリットがあります。
ただ、立地条件によっては集客が難しくなってしまうため、商圏が選べない点は頭に入れておくべきです。
自宅サロンのデメリット2：公私の区別がつきにくくなる
自宅で仕事をするため公私の区別がつきにくくなるかもしれません。
スイッチのオン・オフがしっかりしていれば差し支えありませんが、人によってはだらだらとした働き方になってしまうでしょう。
どうしても自宅を仕事場とすると、仕事へのスイッチが入らない人がいます。
「職場へ出向く」という行為がないため、仕事へのスイッチを切り替えるタイミングがないのです。
また、状況によっては「仕事をしながらプライベートの用事にも対応しなければならない」という状況になりかねません。
これではお客さんからの信頼を失いかねないため、公私の切り替えはしっかりしなければならないのです。
自宅サロンを開業する流れ
実際に自宅サロンを開業するまでの流れは大きく分けて以下のとおりです。
- 自宅サロンの内容決定
- サロンの方針決定
- 自宅サロンの開業手続き
- 設備調達
- 集客と開業
それぞれについてご説明します。
開業の流れ1：自宅サロンの内容決定
ご紹介したとおり自宅サロンにはいくつもの選択肢があります。
これらの選択肢の中から、自分はどれで自宅サロンを開業したいのか決定しましょう。
決定した内容によって準備するものが異なるなどの影響があります。
自宅サロンの内容を決定する際は「自分のやりたいこと」と「収益をあげられること」の両面から考えるようにしましょう。
サロンの開業数は多く、トレンドの変化も激しいため、長い目で続けられることや収益を上げられるものを選択すべきです。
開業の流れ2：サロンの方針決定
サロンの内容が決定すれば、どのような方針で開業するのかも決定します。
開業方針によって料金設定などが異なってきます。
例えばサロンの方針として、1人あたりの単価を上げる考え方があります。
高品質なサービスを提供し、高くても満足してもらえるサロン経営を目指すのです。
自宅サロンを開業するならば、サービスにこだわって客単価をあげる選択肢がおすすめです。
また、客単価は高くし過ぎずに、数多くのお客様に来てもらう方針もあります。
自宅サロンで開業できる規模では薄利多売は難しいかもしれませんが、気軽に通えるサロン経営を目指すのもよいでしょう。
開業の流れ3：自宅サロンの開業手続き
どのような自宅サロンを開業するか決定すれば、開業に向けて手続きをしましょう。
開業する方法は個人と法人の選択肢があります。
初めて自宅サロンを開業するならば、個人で始めるのが良いでしょう。
個人で始める場合には、税務署に開業届と呼ばれる書類を提出します。
こちらの書類を提出することで個人事業主となり、個人でビジネスを営めるようになります。
また、法人で始める場合には、法務局で法人登記をしなければなりません。
こちらは数多くの書類提出が必要となり、自分で開業の手続きをするのは難しいものです。
もし、自宅サロンの開業にあたり法人登記したいならば、24時間受付で手数料無料の経営サポートプラスアルファにご相談ください。
自宅サロンの開業で負担となる法人登記の手続きを、会社設立のプロが代行します。
開業の流れ4：設備調達
開業の手続きが完了すれば、続いては必要な設備の調達をします。
自宅サロンを開業するためには、自宅に様々な設備を揃えなければなりません。
自分で考える自宅サロンを実現するために、必要なものを調達していきましょう。
必要となるものはサロンの内容によって様々です。例えば以下が考えられるでしょう。
★ 受付用の机・椅子
★ 施術用のベッドや椅子・ソファー
★ ネイルやアロマなどサロン特有のもの
★ 備品を格納する棚
★ 顧客管理ができるPC
★ 支払い利用するタブレットなど
自宅サロンの内容によってはこれら以外の備品が必要となります。
どのような備品が必要となるかを考えて、計画的に調達するようにしましょう。
また、調達するだけではなくサロンの空間づくりをしなければなりません。
利用者に最高のサービスが提供できるように、調達した備品の配置などは意識すべきです。
開業の流れ5集客と開業
自宅サロンが完成すれば集客して開業へと進みます。
開業だけしても知名度は上がらないため、集客できるように準備をしていきましょう。
例えばチラシをポスティングするなどして知名度の向上を図ります。
また、集客を開始するといつ申し込みが来るか分かりません。
いつでも問い合わせなどに対応できるように、開業したからにはスムーズな対応を心がけましょう。
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まとめ
自宅サロンの開業についてご説明しました。
基本的に自宅サロンの開業には資格などは必要ありませんが、コンセプトなど内容は丁寧に決定しなければなりません。
内容や方針が決まっていないと、自宅サロンを開業しても失敗してしまう可能性があります。
なお、自宅サロンの開業に不安な点がある場合は、経営サポートプラスアルファにご相談ください。
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