近年、個人でできる事業として、ネイルサロンが注目を集めています。
ネイルサロンは、スキルがあれば一人でも始めやすく、広いオフィスも必要ないためです。
とはいえ、参入障壁が低い分、競争が激しいという特徴があります。
今回は、ネイルサロンを開業しようと考えている人向けに、ネイルサロン開業に必要な資金や失敗しないためのポイントについて解説します。
目次
ネイルサロンが開業しやすい理由
まずは、ネイルサロンが開業しやすいと言われる理由について解説します。
必須の資格がない
まず、ネイルサロンを開業する上で、必須の資格がありません。
このため、理論上は誰でも開業することができます。
とはいえ、ネイルのスキルがない人がネイルサロンを開業してもお客さんは来ることは考えにくく、一定のスキルや知識は必要です。
また、スキルを証明する手段として、資格を持っておくと良いでしょう。
以下でおすすめの資格を紹介します。
JNECネイリスト技能検定試験
JNECネイリスト技能検定試験は、公益財団法人である日本ネイリスト検定試験センターが運営する資格です。
約86万人の受験実績がある信憑性の高い資格のため、取得しておくことで、開業後の信頼の獲得に大きく役立つことでしょう。
3級から1級まで分かれており、1級を取得するとトップレベルのネイリストであることの証明になります。
JNAジェルネイル技能検定試験
JNAジェルネイル技能検定試験は、NPO法人の日本ネイリスト協会が運営する資格です。
全国で10万人以上の受験実績があり、ジェルネイルのスキルを証明することができます。
初級、中級、上級の3つに分かれています。
JNA認定ネイルサロン衛生管理士
ネイルにまつわるリスクとして、爪の健康被害や、手がかぶれてしまうといったことが挙げられます。
このようなネイルに関するリスクを適切に把握し、ネイルサロンの衛生面に関する知識があることを証明する資格として、JNA認定ネイルサロン衛生管理士があります。
自宅で開業することができる
ネイルサロンは、特殊な機器などが必要ないため、比較的狭いスペースでも開業が可能です。
このため、自宅の1スペースなどから開業することができ、物件を借りる必要がないため、開業のハードルが低いのが特徴です。
提出する届出が少ない
例えば、飲食店を開業する際は、食品衛生責任者の資格を取得したり、保健所に営業許可申請を行う必要があります。
一方で、ネイルサロンを開業するために必須の資格がないだけでなく、特殊な届出も不要です。
個人事業主として開業することを税務署に知らせる開業届だけ準備すれば、すぐに開業することができます。
ただし、個人事業主としてではなく、法人としてネイルサロンを開業する場合には、法人設立の手続きが必要です。
自宅で副業的にネイルサロンをはじめるだけであれば、個人事業主で十分ですが、将来的に物件を借りて事業を大きくしたいと考える方は、法人を設立しておくのが良いでしょう。
・ネイルサロン開業にあたっては、必須の資格がない。
・ネイルサロンを開業するために必要な届出が少ない。
・施術スペースが狭くても問題ないため、自宅で開業するハードルが低い。
ネイルサロンを開業する際の資金について
ここでは、ネイルサロンを開業する際の資金について紹介します。
自己資金
まずは、開業のために貯めた自己資金を活用する方法です。
自己資金のみで開業できればベストですが、足りない場合には、以下のような助成金や融資を活用します。
ただし、初めから助成金や融資を当てにして、自己資金を一切用意しないのはおすすめしません。
助成金や融資の審査の際に、自己資金があまりにも少ないと、、事業継続の本気度が足りないとみなされ、審査に落ちる可能性があるためです。
助成金を活用
国の補助金や助成金を活用して、初期費用を賄うのも一つの手です。
返済する必要がないため、借金をせずに資金調達をすることが可能です。
ただし、デメリットとして審査が厳しかったり、審査に通ったとしても実際に給付されるのタイミングが遅かったりするため、スピーディーに資金調達をしたい場合には不向きです。
融資
自己資金や補助金、助成金で初期費用を賄えない場合には、融資を受けるという手があります。
とはいえ、実績のない個人事業主に融資をしてくれる金融機関はほとんどありません。
このような場合には、日本の中小事業者を支援する目的で作られた日本政策金融公庫の創業融資がおすすめです。
実績がない場合でも、低い金利で融資を受けることができます。
開業にかかる費用
自己資金や融資で集めたお金は、以下のような用途に当てられます。
内装
ネイルサロンを開業するからには、内装を整えることが大切です。
これは物件を借りる場合だけでなく、自宅で開業する場合も同様です。
いくらネイルの技術があっても、内装が汚かったり、家の居住部分が丸見えのネイルサロンには、お客さんは定着しにくいでしょう。
サロンである以上は、お客さんがくつろげる空間になるように内装を整える必要があります。
内装のこだわり具合によりますが、数十万円〜数百万円は見込んでおくと良いでしょう。
Webサイトなどの集客のツール
インターネットが普及した現代では、集客のためにホームページを作成することは必須です。
サーバー代や制作費などで数万円〜数十万円が必要です。
賃料（賃貸物件を使用する場合）
専用の物件を借りて開業する場合には、賃料を払う必要があります。
事務所用物件は、居住用物件よりも相場が高いため、都心であれば狭いワンルーム程度の広さであっても10万円程度は見込んでおく必要があります。
また、賃料と別途、敷金・礼金などの初期費用が必要です。
・自己資金は、融資を受ける上でも必要なため、できるだけ多く貯めておくと良い。
・自宅であっても、サロンである以上は内装を整える必要がある。
・物件を借りる場合は、敷金礼金などの初期費用が必要である。
ネイルサロンを開業した場合の年収は？
ネイルサロンを開業した時、収入はどのくらいになるのでしょうか。
サロンの売上による
結論、ネイルサロン開業した場合の年収は、サロンの売り上げによります。
一人で開業して、利益率が30%とした場合、月に100万円売り上げれば、30万円の収入を得ることが可能です。
企業に勤務しているネイリストよりも高い？
楽プロ調べによると、企業の求人に掲載されているネイリストの平均月収は、約22万円です。
開業して事業が軌道に乗ると、企業に勤務しているネイリストより高い収入を得ることは可能であると言えるでしょう。
参考：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000226.000006978.html
・ネイルサロンを開業した場合の収入は、売り上げが直結する。
・企業に勤務するよりも、高い収入を目指すことが可能である。
ネイルサロンの開業で成功するために重要な点
最後に、ネイルサロンで成功するために重要なポイントを解説します。
市場調査をする
ネイルサロンを開業するにあたって、「開業する立地」は重要なポイントです。
住んでいる層から考えてネイルのニーズがあるか、競合が出店してないかなど、市場調査を徹底して行い、勝ち目のある場所に出店することが大切です。
テーマやコンセプトを明確にする
ネイルサロンは開業のハードルが低い分、数が多くなっているのも事実です。
このため、自分のネイルサロンに独自のテーマやコンセプトがなければ、顧客を獲得することは難しいでしょう。
法人化も検討する
将来的に複数の店舗を持つなど、大きくしたい場合は、節税対策などの点から予め法人化しておくのも良いでしょう。
法人化をすることで信頼性が上がり、初期の資金調達を行いやすい、などのメリットがあります。
・ネイルサロンを開業する上で、市場調査を徹底して行うことが大切である。
・テーマやコンセプトを明確にし、競合との差別化を行うことが大切である。
・拡大を視野に入れている場合は、法人化も検討すると良い。
ネイルサロンの開業で失敗しないために
ネイルサロンの開業で失敗しないためには、事業開始時に市場調査を行い、事業計画や資金調達計画を立てることが重要です。
しかし、市場調査や資金調達の経験がない場合は、精度の高い計画を立てることは難しいでしょう。
このような際、自分一人の力だけで解決しようとせず、会社設立のプロに頼る方法が有効です。
経営と財務のプロフェッショナル集団である経営サポートプラスアルファでは、事業計画の作成や資金調達のサポートまで、ワンストップで起業を支援しています。
ネイルサロンを開業しようと検討している方は、ぜひ、お気軽にお問い合わせください。
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