副業をしたいけど、会社にバレてしまうとめんどくさいから、なかなか始めることができないと思っている人も多いのではないでしょうか？
今回は、このような副業に興味がある会社員に向けて、副業がバレない方法や副業がバレてしまう理由について紹介します。
目次
副業は必ずバレるのか
これから副業を始めたい人にとって、「会社にバレるのか・バレないのか」は大きな不安要素でしょう。
結論として、副業が必ずバレるとは限りません。後述するポイントを押さえておけば、副業を続けても会社に知られずに働くことは可能です。
ただ裏を返せば、バレやすいポイントを理解して対策しなければ、思わぬ形で発覚してしまうリスクがあるということです。
副業がバレないようにする4つの方法
副業がバレないようにするには、以下の4つの方法が効果的です。
給与所得のアルバイトやパートを選ばない
副業の中でも、給与所得となる働き方は会社にバレやすい代表例です。
給与所得が発生すると社会保険料の計算に影響が出るため、会社側に情報が伝わりやすくなります。
したがって、一般的なアルバイトやパートなど、給与所得に該当する副業は避けることをおすすめします。
逆に、後ほど解説するような「フリーランス業務」や「業務委託」として取り組む副業であれば給与所得には分類されません。
その結果、社会保険料を通じて会社にバレるリスクを大幅に下げることができます。
給与所得で社会保険に加入する場合、複数事業所間で社会保険料の負担情報が共有されます。そのため、給与所得系の副業がバレないケースはほぼないと考えて差し支えありません。
副業の話題を出さない
副業がバレる原因として非常に多いのが、自分で話してしまうパターンです。
基本的な対策ではありますが、副業の話題を社内に持ち込まないことを意識しましょう。
特に、副業で利益が出てくると、つい周囲に話したくなることがあるかもしれません。
しかし、そのような些細な会話がきっかけで、上司や人事に伝わり、思わぬ問題に発展する可能性があります。
どれだけ親しい同僚であっても、副業の話題は極力出さないことが賢明です。
会社を設立する
副業がバレないようにするためには、副業専用の会社設立するのも効果的でしょう。
自分で会社を設立して、会社に利益をプールしておくのです。
これにより、自分がお金を受け取ることを避け、所得の変化によりバレることを回避できます。
ただ、会社を設立することで法人税の支払いなどが必要です。
メリット・デメリットを考えた上で会社設立を考えてみると良いでしょう。
住民税を自分で納付する
住民税を自分で納付することで、会社に副業がバレないようにすることができます。
会社に副業がばれてしまうのは、住民税を会社に請求する仕組みになっていることが多いからです。
会社では、社員の給与を知っており、その中で一人だけ突出して住民税の請求金額が多いと、なぜ多いのかを調べなくてはいけません。
そして、なぜ多いのか調べるとその社員が所得として申告しているものが、多いからという結論になることが多いです。
一方で、会社としては同僚と同じ給料しか払っていないのに、その人だけ所得が高いのはおかしいという判断になります。
このような経緯で、副業の所得がバレることが多いです。
住民税は、会社に対して一括で請求してもらうのではなく、自分で納付することも可能です。
そのため、副業の確定申告をする際には「住民税を自分で納める」にチェックをつけるようにしましょう。
副業がバレる5つの理由とは？
副業がバレてしまう5つの理由は以下のものです。
利益で住民税が増加する
副業によって所得が増加すると、住民税の金額が変化します。
この変化に会社が気付くことで、副業がバレるケースは非常に多いのです。
基本的に会社員は、副業で発生した住民税も給与から差し引かれる仕組みになっています。
そのため、会社側は支払っている給与額よりも多く住民税が請求されると、変化に気づくのです。
ただ、住民税の金額変化によって副業がバレる状況を避ける方法もあります。
赤字で住民税が減少する
利益とは逆に、副業が赤字となり住民税が減少した場合にもバレる可能性があります。
副業の場合、確定申告が必要となるケースが多く、赤字でも損失申告をすることが一般的です。
この際、申告した赤字と本業の給与所得が損益通算されることで、住民税の金額が減少してしまいます。
その結果、会社が「給与額に対して住民税の金額が不自然だ」と気づき、副業がバレる原因となるのです。
周囲の人間に副業のことを話してしまう
副業がバレる一番の原因は、周囲の人に対して副業のことを話してしまうことです。
副業で、何をしているのか話すのはもちろんバレる可能性が高いです。
その他にも羽振りが良くなったなど、行動にも変化があると副業の可能性が疑われることがあります。
実際にあるアンケートでは、副業がばれてしまう原因は税金ではなく、自分から周囲に話してしまうことのようです。
そのため、副業がバレたくないのであれば、とにかく副業をしていることやお金があることを周囲の人に対して言わないようにすると良いでしょう。
実際に副業しているところを見られる
意外にも、副業している現場を見られることでバレるケースも多くあります。
たとえば次のような状況です。
- 休み時間に副業案件を探しているところを見られる
- 副業先の店舗などに会社関係者が偶然訪れ、出くわす
- 通勤電車や社内の空き時間に副業作業をしている様子を見られる
副業している姿を見られると、ごまかすことが難しくなります。
また、SNSなどに情報をアップロードすると、そこから発覚する可能性もあります。
副業がバレるのを防ぐためにも、周囲に見られる状況や不要な情報発信には十分注意しましょう。
SNSなどを特定されてしまう
最近は、SNSを使って副業を行う人が多いですが、SNSが特定されてしまうことで副業がばれてしまうこともあります。
例えば、最近は情報商材を売る副業などが流行っていて、SNSから集客をして商材を販売するのが一般的です。
この際に、顔写真や名前、個人が特定できそうなプロフィールなどを使ってしまうと会社の同僚や自分のことを知ってる人に、意図しないうちに気づかれてしまうもあります。
特に、SNSは影響力が大きくSNS経由で会社に対して副業がバレる事例や、SNSで炎上してしまう事でそこから個人が割り出され、会社に対して連絡が入ってしまう事例も多いです。
副業がバレやすいタイミングとは？
結論から言うと、副業がバレやすいタイミングというのは明確には決まっていません。
これは、副業がバレる経緯が人によって様々で、噂話からバレる場合は時期とかに関係なくバレる可能性が高いです。
ただし、住民税からバレる場合は6月を境にバレる可能性が高いでしょう。
これは、前年度の所得から決定された住民税の納付予定金額が6月に会社に対して通知されるからです。
6月に住民税の納付金額が会社に通知された際に、前年と比較して住民税の納付金額が大幅に増えている場合は、その分所得が上がったところになるので、会社に対して副業がバレる可能性が高いでしょう。
副業がバレると会社は解雇される？
副業がバレると会社を解雇されるのか気になってる人も多いと思いますが、結論としては会社を解雇されないことの方が多いようです。
また、就業規則によって禁止されている場合でも、少額の副業が原因で会社をクビにするのは現状難しいでしょう。
ただし、これは一般的に副業として認められるものに対しては、解雇される可能性が少ないということです。
例えば、アルバイトをしていたり、自分で事業を始めたりしてると一般的な副業とは感覚が異なるでしょう。
また、その副業が原因で勤務先の会社での成績が落ちたり、就業態度に変化が出てくるようなったら、それを理由に解雇することもできます。
そのため、副業がバレることで会社を解雇される可能性は0%でありません。
在宅の副業ならバレにくい？
コンビニでのアルバイトや自分で事業をすると受取金額も大きくなり、また給与所得として支給されるので、副業がバレる可能性が高いのは事実です。
一方で、在宅なら副業がバレないと思っている人も多いのではないでしょうか。
結論としては、在宅の場合、副業がバレる可能性は小さいです。
これは、在宅の副業の場合、自分で勤務時間を決められることや自分のペースで働くことができるので、会社にバレる要素が少ないためです。
また、所得に関しても給与所得ではなく雑所得になることが多く、税金経由でバレることも少ないでしょう。
ただし、在宅でやっているような副業であってもバレる可能性がないわけではなく、在宅の副業でもSNS経由でバレることもあります。
【関連記事】
会社員などが他者にバレにくい副業7選
バレにくい副業には、以下のようなものがあります。
アフィリエイト
アフィリエイトは、サイトを構築して、そこに対して広告を載せてそこから商品が購入されたら紹介料として報酬を受け取れる仕組みのことです。
アフィリエイトは、自分のペースでできるだけではなく、報酬金額もそこまで大きくなることが少ないので、会社に対して報酬の面でバレる可能性も少ないでしょう。
webライター
Web ライターは、web媒体やウェブサイトに対して記事を執筆して提供する仕事のことです。
自分のペースで働けるので、在宅でできバレる可能性が少ないのと、日本語さえ書くことができればハードルとしては低いので、最初の副業としてもオススメでしょう。
動画編集
動画編集も自分のペースで行うことが出来る副業で、会社にバレることも少ないです。
また、最近はYouTubeが流行っていることや、動画で情報を伝えることに積極的な企業が多いので、そのような企業に対して営業を行うことで動画作成の案件を途切れることなく受けることができます。
ただし、動画編集だけではなくYouTubeで自分のチャンネルを作成して、動画を投稿してしまうと、そこから会社の人にばれてしまう可能性も高いです。
アンケート回答・ポイ活
アンケート回答やポイント活動（ポイ活）は、スマホやパソコンがあればすぐに始められ、収入も少額のため住民税に大きな変動が出にくい副業です。
報酬は雑所得として扱われ、年間20万円以下であれば確定申告が不要となるケースもあります（給与所得が1か所の場合）。
また企業側に支払調書が提出されないことも多いため、会社に情報が渡る可能性も低い点が特徴です。
ただし、収益が増えた場合は確定申告が必要となるため、税理士事務所に相談することで適切な申告方法を判断できます。
データ入力
データ入力はオンラインで完結する案件が多く、顔出し不要・特別な資格不要で始めやすい副業です。
収入は事業所得または雑所得として計上され、在宅ワーク中心のため勤務先に知られるリスクが低いといえます。
また、報酬を振り込む事業者が勤務先に情報提供することも通常ありません。
デザイン作成
デザイン業務は在宅作業が中心で、SNS経由での受注も多いため、会社に知られにくい副業の代表格です。
ロゴ制作、バナー作成、イラスト作成など案件の幅が広く、スキル次第で高単価の仕事も可能です。
収入は事業所得として扱われるため、経費としてソフト代・機材費・通信費を計上できます。
雑貨（手芸）販売
ハンドメイド雑貨や手芸品の販売は、ネットショップやフリマアプリを利用して匿名で行えるため、比較的バレにくい副業です。
材料費・販売手数料・梱包資材などを適切に経費計上すれば、利益を抑えて住民税の増加を防ぐこともできます。
また、売上が小規模であれば確定申告が不要な場合もありますが、継続的に利益が出ると事業所得として申告義務が生じます。
まとめ
副業はバレる可能性があるのは事実ですが、自分で話さない限りバレる可能性は小さいでしょう。
今回の記事を参考に、今後副業をしたいと思っている会社員の人は、会社にバレないようにしてください。
なお、場合によっては売上を会社で受け取るという選択肢もあります。
副業の進め方に疑問をお持ちならば、お気軽に経営サポートプラスアルファへご相談ください。
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