女性の活躍は目覚ましく、起業する女性も増加傾向にあります。
起業することで、自由な働き方ができる反面、不安な方もいるのではないでしょうか。
そこで知っておきたいのが、女性起業家の実態やメリット・デメリットについてです。
実態やメリット・デメリットを知れば、起業に対する不安を取り除くことができます。
そこで今回は、女性起業家の実態やメリット・デメリットなどについて紹介していきます。
女性起業家の実態とは
起業を検討している女性としては、女性起業家の実態は気になるものです。
近年は「女性起業家は増えている」と言われていますが、それが本当なのか知りたい女性も多いことでしょう。
そこでまずは、女性起業家の実態について紹介していきます。
実際に増加している女性起業家
女性起業家の数ですが、実際に増加傾向にあります。
東京商工リサーチによる「全国女性社長」調査によると、開始当初の2010年の女性社長は21万人だったのに対し、2016年の調査では37万人を超えています。
このことから、女性起業家は増加していることがわかるのです。
女性起業家が増加している要因
女性起業家が増加している要因は、女性ならではのメリットを生かしたビジネスを展開できるからです。
女性ならではの細やかな気づきや着眼点から、女性起業家が成功しているケースがよくあります。
また、サポート体制が整いつつあるのも、女性起業家が増加している要因です。
経済産業省は、「わたしの起業応援ネット」という事業を行い、女性の起業をサポートしています。
他にも、女性起業家によるセミナーや交流会なども増えており、女性が起業しやすい環境が整いつつあるのです。
・女性起業家は増加傾向にある。
・女性ならではのメリットを生かしたビジネス展開に需要がある。
・女性起業家をサポートする体制が整っている。
女性ならではの起業のメリット
女性が起業することで、得ることができるメリットがあります。
起業するメリットは、起業しようか迷っている方にとって判断材料になることでしょう。
そこでここからは、女性ならではの起業するメリットを紹介していきます。
女性視点のサービス・商品を提供できる
女性ならではの起業する最大のメリットは、女性視点からのサービス・商品を提供できることです。
女性だからこそ、女性の立場に立った視点を持っています。
そして、女性の気持ちを理解することができるため、ニーズに沿ったサービス・商品のアイデアを生みやすいです。
最近は、女性がブームのけん引役になることが多々あります。
それだけに、女性視点のサービス・商品を提供できるのは、とても大きな強みです。
女性ならではの視点から、ニーズを読み取って起業できるのはメリットと言えます。
男性起業家との差別化
近年、女性起業家が増えているとは言え、男性起業家の方が多いです。
そのため、女性起業家は少数派であり、男性起業家との差別化を図ることができます。
女性起業家というだけで、ある種の希少性を得ることができるのです。
この希少性は、ビジネスを展開するのに使える武器となります。
これも、女性の起業家だからこそ、得ることができるメリットとなっています。
女性起業家のネットワークを活用できる
女性が起業するメリットは、ネットワークを活用できることです。
女性が活躍する社会となり、近年は女性起業家だけのネットワークも発達しています。
そのため、女性起業家だけのイベントや交流会も開催されており、独自のネットワークでつながることができるのです。
ビジネスにおいて横のつながりは重要な要素であり、ネットワークを活用できるのは大きなメリットと言えます。
・女性視点のサービスや商品展開が武器になる。
・女性起業家という存在そのものに希少価値があり注目を集める。
・女性起業家ならではのネットワークを活用できる。
女性が起業する際のデメリットや懸念点
女性が起業する場合、メリットだけではありません。
デメリットや懸念材料があるのも現実です。
そのため、メリットに加えて、デメリットや懸念点についても理解した上で起業するのがおすすめです。
そこでここからは、女性が起業する際のデメリットや懸念点について紹介していきます。
プライベートと仕事のバランスが難しい
懸念点としては、プライベートと仕事のバランスについてです。
起業することで、家事や育児の時間が減ってしまい、これまでのプライベートと仕事のバランスとは変わってきます。
上手にバランスを取らないと、家庭環境が悪くなったり、ビジネスに悪影響を及ぼしたりする可能性があります。
それだけに、プライベートと仕事のバランスについては、起業する前にしっかりと考えておくのがおすすめです。
経営や財務会計の知識不足
女性の起業では、経営や財務会計の知識不足という懸念点があります。
男性と比較した場合、女性は数字について苦手意識を持っていることが多いです。
そのため、経営や財務会計について甘く考えており、資金繰りに失敗してしまうケースがあります。
男女ともに言えることですが、起業する前には会社経営や財務会計についての知識を身につけておくのがおすすめです。
また、経営や財務会計の知識が乏しい場合には、税理士や経営コンサルタントなどを利用する方法もあります
・プライベートと仕事のバランスを取るのが難しい。
・経営や財務会計について苦手意識を持ち知識不足な女性が多い。
・不安な場合は税理士や経営コンサルタントの活用をすると良い。
女性起業家が多い業界
起業したいけど、どんな業界で起業するのか迷っている女性もいるのではないでしょうか。
そこで知っておきたいのが、女性起業家が多い業界についてです。
女性起業家が多い業界ということは、女性が成功しやすい環境が整っている業界と言えます。
そこでここからは、女性起業家が多い業界について紹介していきます。
美容系サロンやネイルサロン
女性起業家が多い業界は、美容系サロンやネイルサロンが挙げられます。
女性のお客さんが多いビジネスであり、同性の方が成功しやすい業界です。
また、美容系サロンやネイルサロンなら、自宅でも開業することができます。
そのため、始めやすいビジネスとも言えるのです。
教室・学習ビジネス
女性の起業家が多い業界は、教育・学習ビジネスです。
趣味や資格を活かしたビジネスであり、女性でも比較的簡単に起業することができます。
例えば、料理が得意な女性は「料理教室」、ヨガが得意な女性は「ヨガ教室」などを開業するのがおすすめです。
また、教室・学習ビジネスは、自宅を教室にすることができます。
そのため、開業費用を抑えることができ、スタートしやすいビジネスとなっています。
生活関連サービス業
生活関連サービス業も、女性起業家が多い業界となっています。
生活関連サービス業は、個人を対象としたサービスであり、家事サービスや結婚相談業など幅広いです。
女性ならではの視点を活かせる業界なので、女性起業家が多くなっています。
また、得意分野を活かすことができるのも、生活関連サービス業で起業するメリットです。
・美容系サロンやネイルサロンには女性起業家が多い。
・料理教室やヨガ教室といった教室・学習ビジネスの分野でも女性起業家が多い。
・家事サービスや結婚相談業などは女性ならではの強みを生かせるため女性起業家が多い。
女性一人でも起業はできる
女性が一人で起業した事例はいくつも存在します。
それではどんな方法で起業するのか、どんな点に注意すれば良いのか紹介しましょう。
得意なことや好きなことを仕事にする
女性が一人で起業するならば、自分の得意なことや好きなことを仕事にすると良いでしょう。
起業をして一定の収入を得るためには、自分の得意分野で勝負することが大切です。
他人よりも秀でた特殊なスキルを持っているならば、それを活用した仕事をすることで収入に結びつけられます。
また、自分が好きなことを仕事に選べば、モチベーションを保てるでしょう。
女性一人で起業する場合、さまざまな問題に直面します。
あまり興味のない分野を選んでしまうと起業後にやる気を維持するのに苦労します。
自分の好きなことを仕事に選べば、苦労に立ち向かい自分一人でやり遂げる覚悟を持ちやすいです。
結果が出るまで粘り強く待つ
起業してからビジネスが軌道に乗るまでにはどうしても時間がかかります。
そのため、起業後に結果が出るまでは粘り強く待つことが大切です。
たとえば、新しいビジネスを始めて積極的に宣伝したとしても、最初はほとんど売上がない状態が続きます。
営業をかけたとしても、すぐに取引が成立するとは限りません。
ホームページを制作したとしても、安定してアクセスされるまでには最低でも3ヶ月は必要になります。
結果が出るまでには、最低でも半年から1年は待つ覚悟が必要です。
最初のうちは結果が出なくても悲観せず忍耐強く取り組みましょう。
充実した助成金を活用する
女性の起業を応援する助成金や補助金はたくさんあります。
申込資格や要件を満たすものには積極的に応募しましょう。
起業を始めてすぐは資金繰りに苦しむケースが多いです。
助成金や補助金を受け取ることで起業後のリスクを回避できます。
女性の起業への主な助成金には、若手・女性リーダー応援プログラム助成事業、両立支援等助成金(女性活躍加速化コース)、女性、若者/シニア起業家支援資金などが挙げられます。
若手・女性リーダー応援プログラム助成事業
若手・女性リーダー応援プログラム助成事業は東京都が新規開業をサポートする制度です。
助成限度額は最大で730万円となっています。
事務所の改装や広告、店舗家賃などの助成を受けられるのが特徴です。
両立支援等助成金(女性活躍加速化コース)
両立支援等助成金(女性活躍加速化コース)は女性経営者や女性従業員を対象とした制度です。
女性の活躍についての行動計画を策定し、目標を達成したときに最大60万円が支給されます。
女性、若者/シニア起業家支援資金
女性、若者/シニア起業家支援資金は日本政策金融公庫による事業です。
「女性、あるいは30歳未満か55歳以上で新たに事業を始めるか事業開始後おおむね7年以内」のものを対象としています。
開業のための経費の一部について助成を受けられるのが特徴です。
他にも国や地方自治体による起業を応援する制度はいくつも存在します。
積極的に助成金を狙ってみましょう。
会社設立なら経営サポートプラスアルファ
起業において、女性にはメリットがあります。
女性ならではの視点を活かしたビジネスができ、ニーズのある商品・サービスを提供することができます。
ただし、プライベートと仕事のバランスを取るのが難しかったり、事業経営・財務会計が苦手だったりする懸念点があるので注意してください。
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