インフラエンジニアとして独立したいと思っている人は多いのではないでしょうか？
インフラエンジニアは今後も継続して需要がある職業と言われています。
そこで、この記事ではインフラエンジニアで独立する方法を紹介します。
目次
インフラエンジニアの仕事内容とは？
インフラエンジニアの仕事内容は、企業のIT基盤が正常に動くように監視保守をすることです。
そのため、インフラエンジニアの仕事はWEB系のエンジニアやシステムエンジニアとは異なり、ネットワークやセキュリティーでの仕事がメインです。
インフラエンジニアはどこの業界でも必要になり、IT業界ではもちろんのことIT業界以外のところであってもインフラエンジニアの需要は非常に高いでしょう。
インフラエンジニアとして独立するには？
インフラエンジニアとして独立するためには、ネットワーク管理の会社に入社した後セキュリティ・保守・管理などを経験して、独立するという形が多いです。
WEB系のエンジニアなどの場合は独学で知識を身につけて、自分で実績を作っていくことで企業に入らずとも独立できる可能性はあります。
しかし、インフラエンジニアの場合は企業での仕事がメインになり、さらにネットワークやソフトウェアの保守管理がメインになってくるので、実務経験をつけた上で独立する人が多いです。
インフラエンジニアで独立した場合の年収とは？
インフラエンジニアで独立した場合の年収は、高ければ1000万円を目指せるでしょう。
インフラエンジニアはエンジニアの中でも需要が高い部類で、専門的な技術や知識も必要になります。
そのため、インフラエンジニアの人数自体がそこまで多くないです。
一方で、インフラエンジニアは多くの会社で必要になり、特にIT系のサービスを展開している会社だと100%必要になる業種でしょう。
この結果、多くの企業から引く手あまたで単価が上がっていくということが多いです。
特に、フリーランスになりエージェントを通して大手企業のインフラエンジニアとして派遣されると、月に100万円以上稼ぐこともできます。
ただし、スキルや経験がないと全く稼げないのも事実です。
インフラエンジニアで稼ぐ人の特徴とは？
インフラエンジニアで稼ぐ人の特徴には、以下の3つがあります。
- インフラエンジニアとしてのスキルが高い
- 自分で仕事を獲得できる
- 時間管理が上手
インフラエンジニアとしてのスキルが高い
インフラエンジニアとして稼ぐために、一番重要なのがインフラエンジニアとしてのスキルが高いことです。
インフラエンジニアはシステムインフラを管理するだけに、専門的な知識や経験が必要です。
特に、大規模なネットワークの管理をする場合は、それなりの経験がないとその仕事を任せてもらえないということが多いです。
そのため、インフラエンジニアとして稼ぐためにはスキルが高いことが不可欠でしょう。
特に、フリーランスとして企業に派遣されるような独立の仕方を考えている場合、スキルが高くないと仕事がまったく無いということもありえます。
一般的に、フリーランスとしてインフラエンジニアで独立する場合は、派遣先の企業で育ててもらうのではなく、スキルや経験があるからこそ顧客企業に派遣されることがほとんどです。
自分で仕事を獲得できる
インフラエンジニアで稼ぐ人の中には、自分で仕事を獲得できる人も多いです。
特に、自分で仕事を獲得できると中間マージンがなくなるので、報酬を全額自分で獲得できます。
多くのインフラエンジニアはフリーランスとして独立した場合、エージェントと契約してそのエージェントが代わりに企業に営業をして、インフラエンジニアとして派遣されるような形になります。
一方で、自分で仕事が獲得できるインフラエンジニアの場合は、エージェントに仕事の獲得を依頼する必要がありません。
そのため、本来ならばエージェントに支払わなくてはいけないお金を自分で受け取ることができます。
一般的に、フリーランスのインフラエンジニアの場合エージェントを通してもらう報酬は月に60万円から70万円程度のことが多いです。
多くの人材紹介のエージェントは紹介料として、報酬の10%〜20%程度のお金を受け取っています。
そのため、企業がフリーランスのインフラエンジニアを一人採用するために支払っているお金は100万円前後と予想できるでしょう。
つまり、自分で営業ができると報酬を10%〜20%あげることができるということです。
時間管理が上手
インフラエンジニアとして独立するなら、時間管理が重要です。
フリーランスとして独立する場合、自分で時間管理ができないと案件を紹介してもらえないということにもなります。
インフラエンジニアに限らず、フリーランスのエンジニアの場合、人脈で仕事を獲得することが多いです。
一方で、その人脈からもらった案件にもかかわらず、自分の時間管理ができていないせいでクライアントに迷惑をかけることがあれば、紹介してくれた人の顔に泥を塗ってしまうことになります。
このようなことをしているとやがて仕事を紹介してもらえなくなるでしょう。
そのため、時間管理を上手にして、まずはクライアントに迷惑をかけないようにすることが重要です。
その他にも、時間管理が上手にできることで営業に割く時間を作れたり、自分のスキルアップのために時間を使えるなどインフラエンジニアとして稼ぐためのさらなるレベルアップを図ることもできます。
フリーランスのインフラエンジニアに必要な能力
フリーランスのインフラエンジニアに必要な能力は、以下の2つです。
- コミュニケーションスキル
- マネジメントスキル
コミュニケーションスキル
インフラエンジニアとしてフリーランスで活躍する場合は、コミュニケーションスキルが必要不可欠です。
インフラエンジニアの場合、WEB系のエンジニアと違い、在宅で仕事をするということが少ないです。
これはインフラエンジニアが関わる部分がネットワークやセキュリティなど、在宅では仕事がしにくい分野だからです。
そのため、フリーランスになってインフラエンジニアとして仕事をする場合は、派遣先の企業に行って仕事をすることが多くなるでしょう。
このような仕事スタイルから、必然的にコミュニケーションが必要になってきます。
業務に必要なコミュニケーションができなかったり、相手の言っていることを理解できない、自分が言いたいことをうまく伝えることができないなどコミュニケーションスキルが低い場合、仕事が円滑にいかないことも多いです。
フリーランスになる人の中にはコミュニケーションをとりたくないからフリーランスになるという人が多いかもしれません。
しかし、実際問題としてコミュニケーションができないと仕事になりません。
マネジメントスキル
フリーランスのインフラエンジニアになる際には、マネジメントスキルも必要になってきます。
フリーランスとして独立して、一人だけでインフラエンジニアリングを行うのであれば、マネジメントスキルはそこまで必要ではないでしょう。
しかし、規模が大きくなりクライアントが多くなると、一人では仕事が回らなくなってしまいます。
その際には、自分の下に他のフリーランスを雇って、その人が代わりに仕事をするということが考えられます。
もしマネジメントスキルがないと、自分の下につけたフリーランスの人がしっかり仕事をしなかったり、クライアントに対して迷惑をかけてしまうこともあるかもしれません。
インフラエンジニアで独立するための費用とは？
インフラエンジニアで独立する際に費用はほとんどかかりません。
インフラエンジニアは初期費用が必要なく、自分のスキルや経験がそのまま商品になります。
そのため、スキルや経験があれば初期費用が全くなくても、フリーランスのインフラエンジニアになることが可能です。
ただし、法人としてインフラエンジニアの会社を立ち上げたい場合は、株式会社の場合は定款認証費用と登録免許税で20万円前後、合同会社の場合は登録免許税で6万円前後の金額が必要になります。
インフラエンジニアは副業で独立できる？
インフラエンジニアは副業でも独立することができます。
ただし、インフラエンジニアの場合一つの案件に深く関わることが多いので、時間を割かなくてはいけないことが多いです。
そのため、副業と言っても本業の就業後に関わるという形ではなく、週3日本業で働いて、週2日はフルタイムで副業先で働くような働き方になるでしょう。
また、ベンチャーなどの場合は副業でもいいので、インフラエンジニアを探している場合がありますが、大手企業の場合はフルタイム勤務ができるフリーランスかインフラエンジニアの派遣会社としか取引をしないこともあります。
そのほかにも、インフラエンジニアの場合は急な作業が必要になることも多いです。
特に、ネットワーク系のインフラエンジニアの場合は、ネットワークが落ちたりネットワークに異常が発生した場合は、すぐに対応する必要があります。
その際に、すぐに対応できないことがあるとインフラエンジニアとして会社が契約する意味が薄くなってしまうので、結果的に契約を切られてしまうこともあるでしょう。
まとめ
インフラエンジニアは、システムのインフラ部分を担うエンジニアでシステムを稼働させる上では欠かすことができない職業です。
また、独立しても需要の高い分野で月収100万円以上稼ぐインフラエンジニアも多いと言われています。
そのため、インフラエンジニアとして独立したいと思っている人は、ぜひ挑戦してみるといいでしょう。
弊社、経営サポートプラスアルファでインフラエンジニアで独立したいと思っている人をサポートさせていただいております。
会社設立をする場合は法定費用のみで最初から最後までサポートさせていただくので、ぜひ一度ご相談ください。
会社設立の依頼先は
プロの会社設立とは？
ご質問に