工として多くの経験を積んでいる方の中には、独立したいと考えている方もいるのではないでしょうか。
職人のスキルが必要である大工は、独立しやすい職業とも言われています。
では、大工が独立して成功するには、どのようなことが必要なのでしょうか。
この記事では、大工で独立する方法や必要な資格について解説します。
大工で独立する2つの方法
大工が独立するには、どのような方法があるのでしょうか。
ここでは、大工で独立する2つの方法を紹介します。
一人親方として独立する
大工が独立するには、一人親方として個人事業主で開業する方法があります。
一人親方とは、スタッフを雇用せずに自分自身や身内だけで事業を運営する事業主のことです。
一人親方になると、従業員を雇わないため、人件費がかかりません。
また、スケジュールの調整や単価の交渉などを行いやすくなり、自分の都合に合わせやすいのが特徴です。
工務店を開業して独立する
大工として独立するには、工務店を開業する方法があります。
工務店とは、地元に密着した狭いエリアで工事を請け負う建設会社のことです。
工務店を開業する場合、自分以外のスタッフも雇用するため、一人親方として引き受ける仕事よりも、大規模な建設に関する依頼を引き受けることができます。
しかし、従業員が加入する社会保険や人件費などの手続きをしなくてはならないため、運営やマネジメントに関する、ある程度の知識やノウハウが必要です。
大きく年収を上げることができる
工務店を開業すると、一人親方として独立するよりも大きく年収を上げる可能性があります。
従って、工務店を開業する場合は、法人を設立するケースが多いです。
内装や屋根など、それぞれの施工分野に特化した工務店もあるため、専門性を活かすことができます。
事業を本格的に展開したい方や、収入を大きく上げたい方、チームで仕事を進めたい方は工務店を開業すると良いでしょう。
法人の設立方法が分からないという方は、会社設立の専門家を活用することが有効です。
・一人親方として個人事業主で開業すると、従業員を雇わないため人件費がかからない。
・大きい工事を請け負う場合は、工務店を開業すると良い。
・大きく年収を上げたい方は、工務店として法人を設立すると良い。
大工で独立する際に必要な資格
大工で独立を目指している方は、どのような資格が必要になるのでしょうか。
大工で独立する際に必要な資格をご紹介します。
資格はなくても独立できる
大工で独立する際には資格を取得する必要がありません。
しかし、資格を持っておくと顧客に対するアピールになり、請け負う仕事が増えたり、単価の高い仕事が回ってきたりする可能性が高まります。
このため、事業をスタートする前には、大工の業務において、役立つ資格を取得しておきましょう。
取得しておくと良い資格とは
大工が取得しておくべき資格としては、以下のような資格があります。
- 建築士
- 建築施工管理技士
- 建築大工技能士
それぞれの資格の特徴について解説します。
建築士
建築士とは、建築物の設計や工事の関連した職業の資格です。
建築士には、一級建築士や二級建築士、木造建築士などの種類があります。
それぞれの資格の特徴や受験内容が異なるので、目的に合わせて取得する種類を決めましょう。
建築施工管理技士
建築施工管理技士とは、工事に関わる技術者のスキルを向上することを目的に設置された資格です。
第一次検定と第二次検定に分かれて、テストが実施されます。
また、第一次検定では「建築施工管理技士補」及び、「電気工事施工管理技士補」の資格を取得でき、第二次検定に合格すると「建築施工管理技士」及び、「電気工事施工管理技士」の資格を取得できます。
建築大工技能士
建築大工技能士とは、木造建築の工事を担う上で必要な技術を証明するための国家資格です。
実技の試験も含まれており、木材の加工や組み立てを行います。
レベルごとに必要な実務経験年数が異なるため、経験の長さをアピールするためにも効果的な資格です。
・大工で独立する際に必須の資格はない。
・資格を持っておくと、大工として請け負う仕事を増やすことに繋がる。
・建築士や建築施工管理技士、建築大工技能士などの資格がある。
大工で独立する際に必要な資金は？
大工として独立するためには、どのくらいの資金が必要なのでしょうか。
独立時に必要な資金について、ご紹介します。
事務所を借りる費用
一人親方や小規模な工務店の場合、自宅の一室を事務所にすることも可能ですが、本格的に事業を運営する際は、事務所を設けると良いでしょう。
事務所を借りる際は、保証金や敷金・礼金などを支払う必要があり、初期費用がかかるので注意が必要です。
また、事務所を改装する場合は、改装費用も考慮する必要があります。
業務に使用する道具
事務所を借りた後は、事業を運営していく上で必要になる道具を用意しましょう。
事業をスタートさせる前に、機器や什器類、業務車などを購入しておくのが一般的です。
事業の規模によって、業務に使用する道具にかかる資金が異なりますが、それぞれの金額を合わせると1000万円以上かかることもあります。
必要な用具にかかる資金を計算して、資金調達を行うと良いでしょう。
建設業許可の取得費用
大工で独立する際は、建設業許可を取得する必要があり、費用がかかります。
通常、500万円以上の工事を請け負う場合、建設業許可が必要になるため、一人親方の場合でも、仕事によっては許可を申請しなくてはなりません。
なお、国土交通大臣許可に新規申請する際は、15万円〜30万円の登録免許税を支払う必要があります。
人件費
工務店を開業してスタッフを雇用する場合は、人件費がかかることを考慮する必要があります。
一人親方の場合は、スタッフを雇わないので人件費はかかりません。
事業が安定するまでは、収益から人件費を支払うことが難しいケースもあるので、あらかじめ想定する初期費用の中に、人件費を含めておきましょう。
一人親方は開業資金が少ないですが、個人事業主であるため、融資を受けにくいというデメリットがあります。
銀行などの金融機関から融資を受ける場合、個人事業主の一人親方よりも、法人の工務店の方が融資を受けやすいです。
・事務所を借りる場合、保証金や敷金、礼金などを支払う必要がある。
・500万円以上の工事を請け負う際は建設業許可の取得費用がかかる。
・工務店を開業してスタッフを雇用すると、人件費が発生する。
大工が独立する上で失敗しないために
大工として事業を成功させるためにには、様々なポイントを押さえておく必要があります。
大工が独立する上で失敗しないために、大切なことをご紹介します。
独立の方法をあらかじめ決めておく
大工として独立する際は、一人親方か工務店で開業するか
決めておきましょう。
個人で小規模な事業を運営していきたい場合は、一人親方、事業を将来的に大きくさせたいという場合は、工務店を開業すると良いでしょう。
事業の収益によっては、法人の方が節税効果を得ることができます。
どちらの方法で独立するべきか悩む場合は、独立や開業に詳しい専門家に相談すると良いでしょう。
初めは様々な仕事を請け負う
事業をスタートさせたばかりの時期は、様々な仕事を積極的に受注すると良いです。
顧客を集めて事業を成功させるには、実績や経験を積むことが大切です。
また、仕事を請け負っているうちに、人脈や繋がりができたり、スキルが上がったりすることがあります。
実績やスキルが身につくことで、好条件の案件を獲得することができるようになるでしょう。
独立に必要な手続きを外注する
大工として法人を設立するには、事業計画書などの書類の作成や資金調達など、様々な業務を行う必要があります。
収益を上げる前での時間を短くするためには、独立や開業に関する手続きをスムーズに行うことが大切です。
手続きに時間やリソースを割きたくない場合は、専門家に外注して代行してもらうと良いでしょう。
専門家に外注することで、手続きにかかる時間を事業の運営に使うことができます。
・一人親方か工務店で開業するかを決めておくことが大切である。
・初めは、様々な仕事を積極的に受注することで経験や実績が身につく。
・手続きに時間をかけたくない場合は、代行サービスを活用する。
大工として独立するなら
大工として独立する方法として、一人親方と工務店を開業するかの2種類があります。
それぞれの方法の特徴を踏まえた上で、事業の目的やプランに合わせて、独立する形態を選びましょう。
どのような形態で独立するか悩んでいる方や法人の設立方法が分からないという方は、経営サポートプラスアルファにご相談ください。
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